エネルギー

原油価格の$100への回帰が中国、日本、韓国株を圧迫；市場はホルムズ海峡のリスクに再び注目

common_backend

WTI原油

中国A50

JP225

アジア地域は、世界で最もエネルギーショックに脆弱なエリアです。

油純輸入量がGDP比で約2％に達するなど、米国や欧州に比べて明らかに露出度が高いからです。

今回のショックでは、価格上昇だけでなく、ホルムズ海峡を通じた供給途絶という量的制約も同時に考慮する必要があります。

これまで経済モデルでは価格効果のみを主眼に置いてきましたが、今回は実物供給の逼迫が現実のリスクとなっており、アジア全体の成長率を4.8％から4.4％へ下方修正せざるを得ませんでした。

第1四半期は堅調に推移したものの、残り3四半期に成長のダメージが集中すると見込んでいます。

石油価格が第2四半期に平均110ドル程度まで上昇した後、90ドルへ落ち着くというベースケースを前提としていますが、150ドルまで急騰する最悪シナリオでは、2026年の成長率が3.9％まで落ち込む可能性もあります。

この点は、単なる価格ショックではなく、供給網の物理的な寸断がもたらす実体経済への打撃を如実に示しています。

国・地域別の影響度を整理すると、インド、台湾、タイ、韓国、フィリピンが最も深刻な打撃を受けやすいと評価しています。

まこれらの国々はエネルギー依存度が高く、製造業や消費部門への波及が避けられないためです。

一方、中国とマレーシアは相対的に影響が小さく、日本とオーストラリアは中程度の露出にとどまると見ています。

特に中国については、成長へのダメージがわずか10ベーシスポイントにと