バークレイズも米利下げ予想後ずれ、中東紛争でインフレリスク

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FRBの3月FOMC会合は、市場の予想通り政策金利を据え置きました。

緩和バイアス自体は維持されたものの、石油価格の高騰、関税によるコストプッシュ圧力、そしてインフレ期待の再上昇という複合要因が、今年の利下げシナリオを大きく後ろ倒しにしていると考えます。

モルガン・スタンレーでは6月と9月の利下げを想定していましたが、会合後の見通しを9月と12月に修正しました。

背景にあるのは、インフレへの上振れ圧力です。

特に石油価格の上昇は、FRBが「ディスインフレが進行中」と確信するまでに、より長い時間を必要とさせるでしょう。

結果として、利下げのタイミングは確実に先送りされます。

会見の印象も強く残っています。

議事録をみると、インフレや物価に関する質問が約18問に上った一方、労働市場に関するものはわずか5問でした。

単語数をカウントすると、インフレ・石油関連の用語は約200回、労働市場関連は約40回と、5対1の比率でインフレ懸念が圧倒的に支配的でした。

FRBが中立的あるいはハト派的なメッセージを発信しようとしても、こうした質問攻勢の下では難しかったと言えます。

この「インフレ一色」の雰囲気こそ、最も意外に感じた点です。

パウエル議長の回答で特に注目したのは、供給サイドのエネルギーショックに対する姿勢です。

従来の教科書的見解では、石油価格上昇によるヘッドラインインフレは「見過ごす」べきものとされ、実際に米国ではコアインフレへの波及が極めて限定的でした。

しかし議長は、まず「関税のコア財へのパ