1930年代、世界中のアジアやアフリカ地域が欧米諸国の植民地支配下に置かれるなか、自力で国家の独立と主権を維持していた有色人種の国は日本だけでありました。しかし、アメリカ、イギリス、オランダ、そして中国によるいわゆる包囲網が形成され、石油や鉄鉱石といった国家の生存に不可欠な物資の輸出を停止されたことで、日本は「戦わなければ国が滅びる」という極限状態に追い込まれ、苦渋の決断として自衛のための戦いに踏み切ることとなりました。
昭和天皇は最後まで戦争を望まれず平和的解決を模索されましたが、戦時下にあっては「国民や前線の将兵が苦難にあるなか、自分だけが特別待遇を受けることはできない」として御料牧場からの特権的な食材供給を断られ、外米や雑穀、すいとんといった粗食を自らに課し、国民と同じ痛みを分かち合われました。そして最終的には、国民の命と国家の未来を救うためにポツダム宣言を受諾されました。戦後、連合国軍最高司令官マッカーサーとの会見において、自らの身を省みず「全責任は自分にある、国民を救ってほしい」とお申し出になられたお姿は、天皇の深い御慈悲と責任感を示す象徴的な出来事です。また、外地で苛烈な状況に耐え抜き、戦後は無駄な言い訳をすることなく復員し、国の再建に向けて静かに尽力した軍人や先祖たちの歩みは、今なお深く尊重され、正当に評価されるべきものです。
しかしながら、現代のメディアや教育現場においては、終戦の節目などを利用して日本の負の側面ばかりを強調する偏った報道や指導が散見されます。特にNHKや朝日新聞をはじめとするメディアは一斉に「日本が攻撃した」「軍国主義だった」といった嘘を報じ、先祖が命をかけて日本を守ろうとした尊い営みを不当に批判しています。私たちがなすべきは、こうした偏向に流されることなく自国の歴史を見つめ直し、誇りある伝統と先祖たちの誠実な思いを真実とともに次の世代へと正しく継承していくことです。
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