⭐️オミクロン株への効果、国産ワクチンも研究開始 第一三共・塩野義など⭐️
新たな変異株「オミクロン株」に対して、国内製薬企業もワクチンの研究を開始したことが分かった。日刊薬業が11月29日主要製薬企業に取材し、第一三共や塩野義製薬がオミクロン株ワクチンの研究を始めていることを発表した。
mRNAワクチンを開発している第一三共は、「mRNA抗原のオミクロン株に対する効果などの検証を進めている」と回答した。実際の株の入手や検証時期については明らかにしていない。
塩野義が開発しているのは「遺伝子組み換えたんぱくワクチン」と呼ばれるタイプで、人工的に作ったコロナウイルスのたんぱく質の一部を体内に注射することで、免疫を誘導する効果がある。「オミクロン株の遺伝子情報を基に、抗原作成の検討に入っている」と述べた。開発中のコロナワクチンのスケジュールに変更はなく、2021年度中の供給開始を目指している。読売新聞の取材に対し、担当者は「開発中のワクチンが最優先だが、将来的に新たなワクチンが必要になる可能性に備える」と話した。
アンジェスは「医薬品医療機器総合機構(PMDA)のワクチン開発ガイドラインでは、まず親ワクチンを作り、その後に変異株に対応することになっている」とした上で、「当社は現在の高用量製剤のワクチン開発を継続することに変わりはなく、それと並行して、オミクロン株を含めた変異株への対応も検討することになる」と説明した。
VLPセラピューティクス・ジャパンも「既存の治験と並行して、オミクロン株に限らず、さまざまな変異株に対応するための研究開発をすでに行っている」と述べている。
オミクロン株の情報収集を急いでいる製薬企業も多い。田辺三菱製薬は「情報収集の上で、対応を検討する。現在進行中のワクチン開発計画に変更はない」と説明。KMバイオロジクスも「情報収集段階で、株を入手できたら有効性を確認したい」とした。
米ファイザー社は「ビオンテック社と共同開発したワクチンの予防効果が十分でない変異株が発生した場合、規制当局の承認が得られることを前提に、変異株に対応するワクチンを約100日以内に開発・製造できる見込みだ」と述べた。
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