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「中東情勢悪化による原油高の狙いとは」
現在足元では世界最大の産油地域から世界市場へ原油を運び出す複数の輸送経路が同時に機能不全に陥ることで、実際の生産能力以上に「輸送できる供給量」が急減している。

IEAによれば、中東情勢悪化前にはホルムズ海峡を原油約1,500万バレル、石油製品約500万バレル、合計約2,000万バレル/日が通過していた。これは世界の石油消費量のおよそ20％に相当する。それが現在は大幅に減少しており、IEAは今回を世界石油市場史上最大規模の供給障害と位置付けている。

これにより原油価格は再び一時100ドルを超えた上昇となった。

ただし、今回の問題は原油の生産量だけではない。

本来、ホルムズ海峡が使用できなくなった場合には、サウジアラビアの「保険」が機能する。サウジ東部の油田地帯から紅海側のヤンブーまで原油を輸送するEast-West Pipeline、通称Petroline。

通常の輸送能力は日量約500万バレル、緊急時には約700万バレルまで拡張できるとされ、ホルムズを経由せずに原油をアラビア半島の反対側へ運び出せる。UAEにも日量最大約180万バレルのADCOPがあり、フジャイラからホルムズ海峡を迂回して輸出できる。

ところが、その重要なPetrolineが9月のドローン攻撃後に停止した。

これによりヤンブーは備蓄原油への依存を強め、その在庫だけで従来の輸出量を維持できる期間は5～7日程度との見方も出ている。エジプトのSidi Kerirからポーランドへ向かう9月の原油量も、8月の660万バレルから約210万バレルへ急減する見通しとなった。

つまり現在は、

ホルムズ海峡が不安定化し、紅海航路も不安定化し、その両方を迂回するはずだったPetrolineまで停止するという異例の状態にある。

これは単なる地政学的な原油高ではなく、長期間にわたって進んできた資源・エネルギー分野の設備投資不足に、戦争による輸送ショックが衝突した結果。

コモディティ市場には長期的な循環が存在する。

コモディティ価格をS&P500で割った「コモディティ／株式」の相対価格を見ると、大きなピークは1974年、1990年、2008年に形成され、その間隔は約16年、18年だった。コモディティ価格そのものの長期循環でも、1978年、1994年